株式会社マクロミルは、同社が開発した消費者セグメント「With COVID-19 Segment」にもとづきデジタル広告配信を可能にするサービス「コロナセグメント ターゲティング」の提供を開始した。このサービスでは、米Google社が提供する広告主向けの広告配信サービス「Google Ads」をはじめとした各種広告プラットフォーム上で、同社が開発した消費者のコロナセグメント分類にもとづくデジタル広告の配信が可能となる。
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朝日新聞社とオトナルは共同で、2020年12月に共同実施したポッドキャストの利用実態調査の概要を「PODCAST REPORT IN JAPAN ポッドキャスト国内利用実態調査2020」として公開した。
インターネットラジオの一つである「ポッドキャスト」は、インターネットを通じた音声配信手法として、近年、英語圏などを中心にリスナーが急増している音声メディア。米国で毎月ポッドキャストを聴くユーザーは人口の37%を超えており、ポッドキャストの広告市場も2020年に808億円を超える見込みであるなど*、人気が高まっている。そのような海外のポッドキャストの利用状況を踏まえ、国内においてもポッドキャストの使用状況を把握し、ポッドキャストユーザーへの理解を深めることを目的に、20歳から69歳の男女10,000人を対象に、2020年12月4日、5日、インターネットでアンケートを実施した。
*Edison Research「the infinite dial 2020」調べ
**eMarketer「US Digital Audio Ad Spending 2020」調べ
株式会社ジェイアール東日本企画は、デジタル広告配信を行う位置情報系プラットフォーマーであるunerry、Cinarra Systems Japan、スイッチスマイルの３社とそれぞれ連携し、IoTセンサー等を用いた広告商品のテスト販売を開始した。
BeaconやWi-FiといったIoTセンサーで捉えた首都圏移動者をターゲットとし、JR東日本交通広告とスマートフォンへのターゲティング広告配信をセット商品化する。2021年１月～同３月でテスト販売で検証を行い、次年度（2021年４月以降）の商品化を目指す。
アライドアーキテクツは、基礎化粧品、メイクアップ化粧品、医薬部外品等の開発・製造・販売を手掛けるスタイリングライフ・ホールディングス BCL カンパニーに対し、SNSキャンペーンソリューションによるドラッグストアでのサンプリングをワンストップで支援するサービス「echoes Couponドラッグストアサンプリング（エコーズ クーポンドラッグストアサンプリング）」の提供を開始した。
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Google広告の自動化機能は強力なツールですが、まだ認知されていない有効なツールやサービスも多数存在しています。今回は、Google広告で利用可能な様々な自動化ツールの概要を説明します。
現時点でGoogleには10種類の入札方法があり、目的に応じて選択が可能です。
1 ターゲットCPA
2 ターゲットROAS
3 コンバージョン最大化
4 eCPC – 拡張クリック単価
5 クリック数の最大化
6 手動CPC入札
7 ターゲット検索ページの位置
8 CPM入札 – 1000回表示あたりの広告コスト
9 CPM入札 – ビューアブルインプレッション1000回あたりの広告コスト
10 vCPV入札 – 広告視聴1回あたりのコスト
自動化によって大きな成果が期待できる入札方法は、上記のうちどれだと思いますか？
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人工知能（AI）テクノロジー企業のAppierは、アプリインストール促進キャンペーンのパフォーマンス向上を支援する、AI搭載のアプリ広告ソリューション「AIXPERT（アイエクスパート）」の提供を開始すると発表した。
消費者の購買行動がオンラインへのシフトする中、マーケターはこれまで以上に顧客とのタッチポイントをデジタルに移行している。そのような中、企業のマーケターや小規模な代理店では、Facebook、Google、Apple Search Ads（ASA）など主要なプラットフォームを使って広告キャンペーンを運用する場合、すべてのキャンペーンや広告のパフォーマンスを一括して確認することに手間がかかっていた。また、キャンペーンを最適化するには、各プラットフォーム独自のパラメータ（変数）が多数あるため、判断を誤ると無駄な予算を投下してしまうケースもあった。
こうしたマーケターの課題を解決するため、AIを活用し、キャンペーン結果をモニタリングしながら広告予算の配分を自動的に調整できるAIXPERTが開発された。AIXPERTによって、マーケターは、効果の高いキャンペーンを選別し、その規模を拡大することで、戦略的なアプローチに集中できるようになる。
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デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムはDMP「AudienceOne®」(※1) において、情報セキュリティ/プライバシー保護の観点で規制が強まる3rdパーティクッキーの代替として期待される統合ID(※2)の技術を確立したと発表した。統合IDを活用することにより、安定して持続的にデータを利活用できるマーケティング基盤を実現し、3rdパーティクッキーを利用せず、生活者のプライバシーに配慮しながら、デジタルマーケティングにおける広告主、媒体社、ソリューションベンダーの課題解決を目指す。
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マーケティングの国際カンファレンスを多数企画・実施しているコムエクスポジアム・ジャパンは、同社が主催するマーケティングの国際カンファレンス「ad:tech tokyo」「Summit」に参加した企業の広告・マーケティング担当者を対象に「2021年の取り組み」に関するアンケートを実施した（2020年12月実施 有効回答数 61）。
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